幾何公差の合否基準について

補足の補足というか

　　JIS B0419　普通公差-第 2 部：個々に公差の指示がない形体に対する幾何公差

　　7.採否 特に明示した場合を除いて，普通幾何公差を超えた工作物でも，工作物の機能が損
　　　なわれない場合には，自動的に不採用としてはならない
　　　（附属書 A.4 参照）

本則がこうなので、この規格を適用すると全てそうなるのでは

適用には図面にこの記入が必要

　　JIS B 0419-H　　　　　　末尾は等級　H、K、Lの３種類

円筒度，線の輪郭度，面の輪郭度，傾斜度，同軸度，位置度及び全振れを除く全ての幾何特性に適用


まえがきの抜粋

　　図面上の公差表示は，すべての形体の寸法と幾何特性の要素を確実に規制するために完全で
　　なければならない。すなわち，工場又は検査部門において，採否判定が暗黙の了解のもとに
　　任されることがないようにしなければならない。
　　寸法及び幾何特性に対する普通公差の使用によって，この必要条件を満たしていることを確認
　　する業務を簡単にすることができる

これ解釈するに、
幾何公差は２点寸法公差よりも広範に網羅する目的があり、例えば本規定で除外の輪郭度を言うには全面のスキャンデータが必要。
公差値としては ≦ で緩くなるべきが実態はそうでもない。
・・・と思うのですが自信なし

○　公差値としては ≧ で緩くなるべきが

回答(2)さんに補足

JIS B 0419
　　普通公差－第２部：個々に公差の指示がない形体に対する幾何公差

　においても、全く同じ内容が、附属書のA.4に記載されています。

A.4
機能によって許容される公差は，普通公差よりも大きいことがしばしばある。
そのため，工作物のいずれかの形体で普通公差を（ときおり）超えても，部品
の機能が必ずしも損なわれるとは限らない。普通公差から逸脱し，機能を損な
うときだけ，その工作物を不採用にする。

上記の内容は、“規定”ではなく“参考”ですので、強制力はありません。
考え方の指針であって、個別案件の判断は、当事者間の協定によって対処
するのがJISの考え方でしょう。

回答(7)さん

　JIS B 0419の本文の記載についてご指摘いただき有難うございました。

　本文の記載内容は、“参考”ではなく、“規定”ですから、JIS B 0419の
　幾何公差を採用している図面であれば、特別採用をしてもらうように申し
　出るための根拠として有効な理由と思います。

特別採用：
　　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%89%B9%E6%8E%A1

戦後直後の教育を受けた本を読むと
そんな記述は多々ありますが


私も基本的には
動いて機能すればいいと思います


といってもそれは品質管理の面から非常に問題なんで
いまはそのようなことを書く人はいないんでしょう

パトレイバーのおやっさん
紅の豚の修理や
王立宇宙軍

なんかにも出てきます

TOSのスコット(チャーリー)もそんな感じ

全く、回答（３）のzaumakuさんの記載の如くです。

> 幾何公差が外れてもはじめから問題ないのであれば、(1)さんご回答の通り、
> 図面を改訂するべきと考えます。
は、やわらかな記載ですが、
幾何公差が外れても問題ないのであれば、図面訂正をさせ、
? 特採扱いで使用するではなく、合格扱いできるようにする
? 設計が図面公差の実質的なノウハウを持っていないなら、情報を提供する
? ?と?から、加工と組立てと設計で速くて安くて簡単で品質が安定である工法を合議する
アクションを起こせば最高です。

>>幾何公差が図面公差外だったとしても、
>>使用上、問題なければ不合格にしてはならない

不合格にしてはならない　ではなく使用可能な余地があれば検討し
ＯＫであれば特採扱いで使用する．．．ぐらいでしょう
幾何公差が外れてもはじめから問題ないのであれば、(1)さんご回答
の通り、図面を改訂するべきと考えます