ご 挨 拶
日頃より当社活動にご支援を賜り誠にありがとうございます。
当社は四囲を海に囲まれ貿易量の99%以上を海運に頼る我が国で、海運、造船、港湾、エネルギー産業等の広範な分野において、海事・船員と船舶・海洋構造物に関わる人財・技術力・ノウハウを活用し、海事産業、海洋インフラ産業に関わる幅広いステークホルダーの皆さまの価値創造をサポートして参りました。皆さまの暖かいご支援の結果、サービスの対象は日本のみならず、アジア諸国、インド、アフリカ大陸にまで広がり、今後もステークホルダーの皆様と共創し地球の裏側までも視野に入れてサービスの拡充に努めて参る所存でございます。
地政学、環境問題を中心として社会構造や事業環境が大きく変化している中、日本郵船グループの中期経営計画 "Sail Green, Drive
Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -" で掲げるESG経営と成長戦略と共に歩み、海事社会の一(いち)サポーターとして国際社会への貢献を念頭におき、社員一同さらなる飛躍を求め努めて参りたいと思います。
2023年6月16日
代表取締役社長 執行役員
小山 智之
最終更新日:2023-06-20
海事分野における自らの研鑽に努め、高品質な成果を通じて社会に貢献し、また、革新的な技術の開発及び適正なコストの追求並びに要求事項の適合及び品質マネージメントシステムの有効性について継続的な改善を行うことにより、さらなる顧客の満足と信頼の獲得を目指します。
最終更新日:2023-06-20
最終更新日:2017-08-14
日本海洋科学は「海洋環境の保全を図りながら、海の持つ経済的、社会的価値を最大限に有効利用すること」をテーマとして1985年9月に日本郵船株式会社の全額出資をもって設立されました。船長や機関長の持つ海事ノウハウに海運系、造船系、情報システム系人材の専門知識に加え、操船シミュレ-タの開発・利用をはじめとして、諸々の海事分野(海運、港湾、造船、船舶・関連機器、IT、環境)を対象にコンサルタント事業を国内外で展開中です。 一方、2011年6月に日本海事協会と資本提携(2019年1月資本提携解消)、2015年には世界初の4K解像度の最新大型シミュレータを開発、DPSシミュレータも導入いたしました。 |
2019年7月、日本郵船グループの中期経営計画“Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”で掲げる新たな価値創造と効率化を達成するため、グループ内の技術系会社である郵船ナブテック株式会社(1987年10月設立)と郵船エンジニアリング株式会社(1982年4月 日本郵船株式会社 技術グループより分社化)を吸収合併し、各社の持つ経営資源を統合いたしました。 |
また、2022年4月には、日本郵船グループの株式会社MTIより振動台を利用した受託試験事業に関する権利義務を承継いたしました。 |
事業内容の詳細は事業紹介をご参照ください。 |
1985年 9月 ランドマリタイム株式会社設立 |
1990年 7月 株式会社郵船海洋科学に社名変更 |
1991年 11月 民間初のビジュアル型操船シミュレータ開発 |
1998年 12月 株式会社日本海洋科学に社名変更 |
2011年 6月 一般財団法人日本海事協会と資本提携 |
2015年 7月 最新大型シミュレータ(世界初4K解像度) およびDPSシミュレータ導入 |
2019年 1月 日本海事協会の資本提携を解消 |
2019年 7月 郵船ナブテック株式会社と郵船エンジニアリング株式会社と吸収合併 |
2022年 4月 株式会社MTIより振動台事業を承継 |
最終更新日:2023-04-27
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