特集：「宇宙開発」
宇宙はかつて、未知の遠い場所だった。『スター・ウォーズ』『未知との遭遇』『2001年宇宙の旅』『銀河鉄道999』『機動戦士ガンダム』など映画の影響で宇宙に憧れを持った人は数限りないだろう。 『2001年宇宙の旅』が公開されたのは1969年。それから、2001年という未来は、今や過去となった。
宇宙に行くには、NASAに行くしかなかった時代から、誰もが宇宙に行く体験ができる時代が間近となっている。宇宙ベンチャーは、まさにこれから成長期に入っていく。
宇宙ベンチャーにはいくつかのカテゴリーがある。
民間のロケット打上企業3社が、民間人を乗せて打上げを成功させている。SPACE-X（テスラ創業者イーロンマスク）、BlueOrigin（amazon創業者ジェフベソス）、VirginGalactic（Virgin創業者リチャードブランソン）の3社が先鞭をつけた。日本では、堀江貴文氏がファウンダーとなるインターステラテクノロジズ株式会社、名古屋のPDエアロスペース株式会社などが民間ロケットビジネスに挑戦している。
衛星ビジネスには多数の企業が参入しているが、昨年、株式会社アストロスケールが約300億円の調達に成功したのは記憶に新しい。スペースデブリという世界全体の問題を解消するという視点は、世界的に見ても必要不可欠だ。
本誌で2017年に特集した株式会社ispaceも約100億円の調達を行い、次のステージに立っている。ほか、月面資源だけでなく、小惑星や、彗星に注目するベンチャーも出てきている。
日本の宇宙開発予算は年間3,000億と言われる中で、三菱重工株式会社、株式会社IHI、NEC（日本電気株式会社）など一部大手がメーカーとして主要部品を作ってきたが、ベンチャービジネスが勢いを増すほどに、中小企業が基幹部品の製造を担う可能性も多くなってきている。
本特集では、宇宙ビジネスに必須となる部品製作をおこなう企業の視点から、身近になってきた宇宙ビジネスの今に迫る。
・インターステラテクノロジズ株式会社 × 株式会社キャステム
・帝京大学 × 株式会社大日光・エンジニアリング
・株式会社由紀精密
・株式会社浜野製作所
・PDエアロスペース株式会社 ＋ 中部ものづくり企業
