働き方改革をサポートする「テレワーク」のメリットと注意点

大塚商会

大塚商会テレワーク



場所や時間にとらわれない、柔軟な働き方の「テレワーク」。
働き方の多様化や不足する人材の確保、さらには東京オリンピックの開催などを機に、検討する企業が増加しています。
今回は、テレワークの概要やメリット、問題点などについてお伝えします。


テレワークとは


テレワークとは、「tele=離れたところで」と「work=働く」を合わせた造語であり、ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことをいいます。

テレワークは働く場所によって、①在宅勤務(自宅で仕事をする)、②モバイルワーク(移動中や顧客先、カフェなどで仕事をする)、③サテライトオフィス勤務(勤務先以外のオフィススペースで仕事をする)の主に3つの形態に分けられます。


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テレワークのメリット


では、テレワークにはどんなメリットがあるのでしょうか?それは、企業側・従業員側の双方にあります。


■ 企業側の主なメリット

① 離職防止・人材確保
② コスト削減
③ 緊急時の事業継続


① 離職防止&人材確保
テレワーク導入により、育児や介護などの事情から、優れた人材が離職してしまうことを防ぐことができます。また、柔軟な働き方の実現は企業イメージの向上につながるため、多様な人材の獲得が期待できます。

② コスト削減
テレワーク導入により、オフィススペースや紙などオフィスコストの削減ができます。また、テレワークによって、移動における手間や時間も省けるため、残業代なども削減ができます。

③ 緊急時の事業継続
地震や台風などの災害や交通規制などにより、事業の継続が厳しい場合でも、テレワークによって、リスクを最小限に抑えることができます。



■ 従業員側の主なメリット


① ワーク・ライフ・バランスの実現
② 通勤の負担軽減
③ 多様な働き方の実現


① ワーク・ライフ・バランスの充実
テレワークの導入によって、より時間を有効活用できるため、家族とのコミュニケーションを増やしたり、資格取得や趣味などの自己啓発に取り組めたりするなど、ワーク・ライフ・バランスの充実が期待できます。

② 通勤の負担軽減
通勤に対する身体的・精神的負担が軽減されます。特に、災害や異常気象などの天候の際の通勤負担が大きく軽減できます。

③ 多様な働き方の実現
オフィスに拘束されることなく、快適な空間でメリハリをつけて仕事に集中することができます。また、最近ではインターネットを利用してメンバー同士のミーティングや打ち合わせが簡単にできるITツールもたくさん出ている為、場所による制約が減ってきています。


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テレワークの注意点


一方で、テレワークを実施する上で注意しておくべきこともあります。

企業がテレワーク実施時の企業の課題として最も多く挙げているのが「労働時間の管理が難しい」ということです。

特に、在宅勤務・モバイルワークの管理に苦慮している傾向が見られます。テレワークを導入する場合も、PCの使用時間から始業・終業時間を記録するなど、適切に労働時間管理を行う必要があります。

さらには、社外から社内につながることは、利便性がある反面、情報漏えいやサイバー攻撃など、様々なリスクを抱えることになります。

また、モバイル機器の紛失・盗難した際のリスクも含めて、テレワーク導入前に企業内のセキュリティに万全を期すことも重要となります。



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